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プレッツェル店「アンティ・アンズ」、富士急ハイランド以外の店舗をすべて閉店

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公開日付:2019.02.05

 一世を風靡した米国発のプレッツェルチェーン店「アンティ・アンズ」。各地の駅ビルやショッピングモールなどに出店していたが、1月末で富士急ハイランド(富士吉田市)内の店舗を除いてすべて閉店した。若者を中心に人気を誇ったアンティ・アンズに何が起きたのか。東京商工リサーチが迫った。

新会社を設立、別業態に注力

 アンティ・アンズを運営するプレッツェルジャパン(株)(TSR企業コード:298288311、港区、以下プレッツェル社)によると、今後は新規出店の予定はなく、「当面、フランチャイズの富士急(ハイランド)のみ営業」と規模縮小を明らかにした。
 一方、プレッツェル社の経営陣らは2016年に別の飲食チェーン店を運営する会社を設立していた。17年以降、新業態の店舗を展開し、19年2月までに首都圏を中心に9店舗と出店を加速させている。この会社にプレッツェル社の従業員を移し、「順調な新業態の事業に注力する」(プレッツェル社)という。

一時は30店舗を展開

 プレッツェル社の運営するアンティ・アンズは、2010年に日本第1号店をオープンした。ショッピングモールやアウトレットモールなどに積極的に出店し、若い世代やファミリー層を中心に人気を広げていた。ピーク時の14年には北海道から九州まで全国約30店舗を展開していた。そして、プレッツェルブームが落ち着くと不採算店を見直した。17年末は20店(プレッツェル社ホームページより)で営業を継続していた。
 だが、18年に入り多くの店舗が入居していた各地のショッピングモールとの賃貸借契約が終了した。「売上を確保できていた店舗も他のスイーツ店が優先出店し、契約が更新されないケースが相次いだ」(プレッツェル社)という。こうして19年1月までに首都圏の3店舗も閉店し、2月に入るとFC店の富士急ハイランド店を残すだけとなった。

テナントに厳しい契約形態

 路面店の出店契約は、一般的にオーナーとテナント間で借家契約が交わされる。だが、ショッピングモールは5年間の定期借家契約となるケースが多い。プレッツェル社の担当者は、「大手のファストフードやコーヒーショップのような人気店は別として、弊社のような業態はモールさんが更新を認めなければ5年で撤退するしかない」と淡々と説明した。
 集客力の高い人気モールは、入居を希望するチェーン店が順番を待っている。さらにテナントには“旬”が求められる。一時的なブームではテナント更新は難しいようだ。
 プレッツェル社は、「今後も事業を維持できる体制だった」と語る。その一方、「ショッピングモールに出店を進めたポートフォリオに反省すべき点があった」と語った。
 一時期は首都圏の主要な駅ビルで目にしたアンティ・アンズ。「今後も市場から必要とされる機会があれば再び出店を検討したい」と担当者は前向きに話す。出店先との契約は、長期的な視野に立った店舗運営が必要なことが教訓となった。


(東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2019年2月5日号掲載予定「Weekly Topics」を再編集)

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