2026年1-7月の「マッサージ業」（接骨院・鍼灸院を含む）倒産が68件（前年同期比7.9％増）に達し、同期間では過去15年間で最多を更新した。
　マッサージ業は、「国家資格が必要な医療類似行為」と、「民間資格・無資格でも可能なリラクゼーション」に大別される。ストレス社会で健康への関心が高まっているが、競合店の増加やコスト上昇、施術者の確保など、経営の舵取りは難しい時代を迎えている。

---

　68件のうち、約9割（構成比88.2％）が「販売不振」が主因だった。顧客争奪からの脱落が倒産に直結するケースだ。
　規模別では資本金1千万円未満が64件（構成比94.1％）、負債額別は1億円未満が65件（同95.5％）と、いづれも小・零細規模に倒産が集中している。
　マッサージ店の顧客は、老若男女を問わず、働く世代で増えている。最近は、「お客さんの自宅訪問で施術する訪問マッサージの需要も高い」（業界関係者）とニーズも多様化する。
　ただ、大手の台頭に加え、低価格な「もみほぐし店」も増え、業態の垣根を越えて顧客囲い込みは難しくなっている。
　マッサージ業は、自宅開業や居抜き開業で固定費を抑えられ、高利益率が強みだ。だが、無資格でも開業できる低価格店の侵攻が業界地図を塗り替えつつある。
　さらに、ここ数年の光熱費や人件費の上昇が高収益の強みを消しつつある。
　「日中働く人のニーズに応えるには夜遅くまで営業し、それがコストを膨らませている」（都内マッサージ店経営者）。まさに、生き残りはトレードオフ状態に入っている。
　人手に依拠するマッサージ業界は、様々な業態が入り混じり、玉石混交の中で競合が加速している。

施術者確保も課題

　さらに厄介なのが施術者の確保だ。1-7月の「人手不足」倒産は7件（前年同期ゼロ）で、過去最多となった。施術者の経験や技術、接客が売上に直結するビジネスだけに、人材確保は業績を左右する。小・零細規模のお店は、賃金や福利厚生などの負担が重く、施術者の採用次第で従業員の負担が増し、離職を招く悪循環からの脱却は至難の業だ。

---

　マッサージ業は年々、市場を拡大している。だが、需要が根強い一方で、施術やサービスの差別化で業績に差が出やすい。ストレス社会で、いかにお客に支持されるか。生き残りのハードルは高くなっている。

（東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2026年8月28日号掲載「WeeklyTopics」を再編集）