味噌や醤油などの調味料メーカーの倒産が急増している。2026年は7月までに8件発生し、過去30年で最多を更新した。前年同期はゼロだった。8件のうち半数は業歴50年以上の老舗だ。
　輸入原料・食材の仕入や製造コストが上昇するなか、価格転嫁するにも一般消費者の財布の紐は固く、他社の動向は無視できない。また、居酒屋やラーメン店など飲食業の倒産も過去30年で最多を記録するなど、業務用のエンドユーザーも苦境にある。
　調味料メーカーで、何が起きているのか。

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　調味料（味噌、醤油、ソースなど）製造業の倒産（負債1,000万円以上）を分析した。過去30年の1-7月の倒産は、2008年の5件が最多だった。2025年はゼロだったが2026年は8件に急増した。
　8件を業歴別でみると、50年以上が4件（構成比50.0％）と半数を占めた。原因別では、販売不振が6件（同75.0％）、負債額別では1億円以上が4件（同50.0％）と、老舗で一定規模を誇る企業の倒産が目立つ。
　「物価高」倒産は4件（構成比50.0％）で半数を占めている。このほか、2件（同25.0％）が「人手不足」関連倒産だった。押し寄せる仕入や製造コストの上昇が調味料メーカーの経営を圧迫している。

　佐世保市の大日興産（株）（TSRコード:932002200）が5月29日、佐賀地裁から破産開始決定を受けた。調味料エキスやラーメンスープなどを製造し、年商10億円程度をあげていた。だが、原材料や燃料の高騰分の価格転嫁が遅れ、業績が悪化していた。
　また、6月8日には（株）調味（TSRコード:400483521、愛知県半田市）とグループ2社が名古屋地裁から破産開始決定を受けた。スープの素やラー油などを製造していた。しかし、コロナ禍の受注減に加え、最近の原材高騰が響き、事業継続が困難となった。

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　調味料の基本「さしすせそ」は、料理に欠かせない。素材に深く染み入り、隠し味としても機能する。同じジャンルでもメーカーごとに風味は異なり、それぞれに私たちを愉しませてくれる。だが、取引先の苦境や業態転換、価格競争に抗うことが難しくなっている。縁の下の力持ちの調味料メーカーの倒産急増は、飲食店や食品業全体の変化を映し出している。

（東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2026年8月19日号掲載「WeeklyTopics」を再編集）