換気能力の高さから、コロナ禍で脚光を浴びた「焼肉店」が淘汰の波に揉まれている。2026年1-8月（20日まで）の「焼肉店」倒産は29件に達した。年間最多（59件）を記録した前年同期の35件に次ぎ、2009年以降、2024年同期と並ぶ2番目の高水準だ。
　円安による輸入肉の高騰に加え、ガスや電気などの光熱費、人件費などのコスト上昇が追い打ちを掛けている。一方、競争力の乏しい「焼肉店」では、客足に直結する値上げは簡単ではない。　　
　「焼肉店」は、価格や肉質、接客、サービスなどを高次元でバランスさせる必要がある。生き残り競争はシビアになっている。

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　2026年1-8月の「焼肉店」倒産（負債1,000万円以上）は、29件（前年同期比17.1％減）に達した。
　従業員数10名未満、資本金1千万円未満（個人企業含む）は、それぞれ28件（構成比96.5％）で、小規模店の倒産が多い。
　また、24件（同82.7％）が負債5,000万円未満で、資金力の乏しい小規模店に倒産が集中している。原因別では、販売不振が24件（同82.7％）で最も多い。
　コロナ禍で飲食業界は大打撃を受けたが、高い換気能力と「ひとり焼肉」ブームで「焼肉店」は勝ち組の筆頭格だった。ところが、他業態の大手飲食店が参入すると様相が一変、一気に競争が激化した。

　

　大手組は「焼肉店」の出店を加速し、低価格や食べ放題を前面に打ち出すほか、希少部位の提供などで客層を広げている。
　さらに高級和牛、高単価メニューの開発にも力を注ぎ、積極的に人気を訴求している。
　一方、小・零細規模の「焼肉店」は食材の価格高騰に加え、運営コストの上昇が収益を圧迫し、人手不足も深刻さを増している。
　特に、家族連れが主力の焼肉店は、仕入コストの上昇分を安易に価格転嫁しても、値上げが客離れに直結する。物価高と客足の板挟み解消に妙薬はなく、倒産に追い込まれる小規模な「焼肉店」が増え続けている。

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　8月29日は「ヤキニクの日」。1993年に事業協同組合全国焼肉協会が制定した。焼肉でスタミナをつけ、夏バテ防止を促す狙いがあるという。
　飲食業の経営は客単価と客数に大きく左右される。苦境の焼肉店が倒産・廃業した後に嘆いても仕方ない。まだまだ猛暑日が続くだけに、近所の焼肉店でスタミナをつける頃かもしれない。

（東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2026年8月28日号掲載「WeeklyTopics」を再編集）