「ポプ弁」でおなじみのポプラ 業績を下方修正し2期連続の最終赤字へ
(株)ポプラ(TSR企業コード:740156381、広島市、東証1部)は4月5日、2019年2月期決算の業績予想修正を発表した。黒字予想から一転し、当期利益を21億8,500万円(連結)の赤字予想に下方修正した。また、連結売上高(営業総収入)も270億8,800万円から260億9,200万円に修正、目黒真司社長の役員報酬返上を同時に発表した。
広島を中心に、中国地区を主地盤とするコンビニエンスストアのポプラは、2019年2月期は病院や職域内の出店を加速した。店舗数は2018年2月期末の461店舗から、2019年2月期末は475店舗と14店舗増えた。だが、昨年7月の西日本豪雨災害の影響や人員不足で人材派遣等で対応したためコストが上昇。店舗や工場、旧POSシステムなど、19億円の減損損失も悪材料となった。
ポプラは店炊きごはん「ポプ弁」で人気が根強い。ポプラを中心に生活彩家やスリーエイトなどコンビニを西日本を中心に展開している。中食の強化で、店内フライヤーによる揚げたて唐揚げ弁当の「できたてのポプ弁」が若者を中心に好調だが、コンビニ業界の過当競争で経営不振が続いている。
ポプラの担当者は、「ポプ弁のブラッシュアップが必要。一般的なロードサイドなどではなく、競合の少ない施設の中に新規出店している。出店が進めば、利益も安定してくるだろう」とコメントした。