カーエレクトロニクス大手のパイオニア（株）（TSR企業コード:291061753、文京区）は8月6日、2019年3月期決算第1四半期決算を発表した。売上高は連結ベースで838億1,100億円（前年同期比0.6％増）だったが、営業赤字15億7,500万円（前年同期2億4,300万円の赤字）を計上した。特許訴訟関連損失の引当てなどで特別損失がかさみ、当期純損失は66億6,300万円（同20億3,500万円の赤字）に拡大。2019年3月期通期も営業赤字50億円を予想している。
　同日発表した第1四半期決算短信に、「継続企業の前提に関する注記」（ゴーイング・コンサーン注記、GC）が初めて記載された。前年度に当期純損失71億円を計上、営業キャッシュ・フローから投資キャッシュ・フローを差し引いたフリーキャッシュフローは172億円のマイナス。さらに当年度も営業赤字を見込み、2018年9月に返済期限が到来する借入金（133億円）について現時点で取引銀行から借り換えの合意が得られていないことを理由にあげた。パイオニアは東京商工リサーチ（TSR）の取材に対し、「金融機関との具体的な協議内容については公表を差し控える」とコメントした。
　業績改善策について、業績悪化の主因であるOEM事業をビジネスパートナーとの事業提携や取引条件の見直しを進め、資金確保に向けた取引銀行との協議、海外子会社が所有する生産設備の売却など選択と集中を進めるとしている。
　こうしたなか、自動車部品メーカーのカルソニックカンセイ（株）（TSR企業コード:291139833、さいたま市）に、パイオニアが業務・資本提携を含めた支援を要請したとの報道が注目を集めた。8月9日9時30分、「カルソニックカンセイを含め複数の企業と提携について協議をしていますが、決定した事実は何もありません」とリリースした。
　カーエレクトロニクス分野に事業集中を進めてきたパイオニアだが、自動車関連メーカーとの親和性は高い。深刻な業績悪化に沈む名門企業の浮上には、資本提携など踏み込んだ提携関係も選択肢の一つで、今後の協議の行方が注目される。