海運大手3社が急回復、4-6月期の純利益が3410億円の増益
コンテナ事業への投資利益が良化
資源、製鉄、自動車メーカーの旺盛な海運需要で海運大手3社の2021年4-6月期（連結、第1四半期）の純利益が3572億2700万円と、前年同期から3410億700万円の大幅増益となった。また、2022年3月期（連結）の業績予想も3社そろって売上高、利益ともに上方修正した。
8月4日、海運大手3社の2021年4-6月期連結決算が出そろった。日本郵船（株）（千代田区、東証1部）は、売上高が5046億1100万円（前年同期39.7％増）、純利益が1510億9300万円（前年同期116億8400万円）。（株）商船三井（東京都港区、東証1部）は、売上高2888億7400万円（前年同期14.9％増）、純利益1041億4700万円（前年同期54億9100万円）。川崎汽船（株）（千代田区、東証1部）は、売上高1747億4300万円（14.8％増）、純利益1019億8700万円（前年同期9億5500万円の赤字）と大幅な増益だった。
新型コロナウイルスの影響を受けた前年同期から一転、世界的な経済活動の回復で、資源、穀物輸送のドライバルク事業が好調だったほか、自動車輸送の回復から業績が大幅改善。さらに、海運大手3社のコンテナ船事業が統合されたオーシャンネットワークエクスプレスジャパン（株）（TSR企業コード:025187155、東京都港区、以下ONE）の損益改善も寄与し、3社とも800億円を超える投資利益の計上で純利益を押し上げた。
また、2022年3月期決算（連結）の業績予想の純利益は、日本郵船が5000億円（259.1％増）、商船三井は3350億円（272.0％増）、川崎汽船は2650億円（143.8％増）に上方修正した。いずれも好調なドライバルク船市況とONEの旺盛な輸送需要を加味し、業績伸長を見込んでいる。
2020年は新型コロナにより経済が停滞したが、2021年はコロナ禍が続くなか、海運大手がいち早く業績が回復している。
