• プレスリリース

「病院DB 2025」のリリースについて

株式会社東京商工リサーチは、日本全国の病床数20以上の病院を約8,100件収録したデータベース「病院DB 2025」を7月1日(火)より発売開始いたします。

「病院DB 2025」とは?

「病院DB 2025」は日本全国の病床数20以上の病院を約8,100件収録したデータベースで、病院関連のマーケティング情報を自社のデータベースに取り込むことができます。 地域・病床数などの条件からデータを抽出することができ、病院向けDMの送付などマーケティングの効果を高めるだけでなく、販路の開拓に最適なツールとしてご利用いただけます。

「病院DB 2025」の主な特徴

  1. 病院基本情報(病院名、住所、電話、代表者)に加えて、属性情報として 病床数、診療科目をご提供します。
  2. 病院向けのマーケティング活動を強力にサポートします。
  3. 都道府県などの地域や病床数の条件でデータ抽出が可能です。

データ内容(サンプルデータ)

項目 データ
シリアルナンバー XXXXX
病院名 ティー・エス・アール総合病院
郵便番号 100-6810
住所(和文)_都道府県 東京都
住所(和文)_市区郡 千代田区
住所(和文)_町名番地 大手町1-3-1
住所(和文)_ビル名 JAビル
電話番号 03-6910-XXXX
病床数 400
診療科目 内科 循環器科 神経科 小児科 外科
代表者氏名 東商 太郎
代表者役職 理事長

※サンプルのため、実際のデータとは異なります。

【ご注意点】

  • 病床数が20床以上ある”病院”を収録しています。
  • 病床数が20床未満のいわゆる診療所・クリニックの収録はございません。
  • 診療科目はそれぞれの病院が公表している科目名を記載しています。
  • 代表者役職は「理事長」等に限定して記載しています。
  • 本データベースは年4回の更新を行っています(代表者を除く)。
  • FAX番号をお求めの方は、「FAXDM配信サービス」のご利用をご検討ください。

価格

【特別価格:全件約8,100件購入の場合】700,000円

※料金体系は、基本料金(50,000円~)とデータ料金(180,000円~)で構成されており、お客さまのデータ量に応じて個別でお見積りいたします。詳細は別途お問い合わせください。

病院DB 2025リリース

病院DBの詳細はこちら

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

「リファラル採用」 企業の半数に広がる 定着率はリファラルが新卒、転職エージェントを上回る

東京商工リサーチは、採用に関する企業向けアンケート調査を実施した。人手不足やAI・DXの普及で転職市場の活況が続き、近年はリファラルやアルムナイ採用も広がっている。特に、リファラル採用は、転職エージェントの紹介より従業員の定着率が高いと考える企業が多いことがわかった。

2

  • TSRデータインサイト

大手ホテル好調 客室単価と稼働率が同時上昇 客室単価はコロナ禍の2倍超、稼働率は83.3%

インバウンド需要と国内旅行の復活で、大手ホテルの客室単価と稼働率が、コロナ禍以降で最高を更新した。 ホテル運営の上場12社(13ブランド)の2025年度の客室単価は、1万7,818円(前年度比8.6%増)で前年度より1,424円上昇した。稼働率は83.3%(前年度82.3%)で、高水準を維持した。

3

  • TSRデータインサイト

経営責任を取る事業再生、ジュピターコーヒーは黒字化へ ~ ネクスト・キャピタル・パートナーズ 単独インタビュー ~

2025年度の企業倒産は1万505件(前年度比3.5%増)で、2年続けて1万件を超えた。 こうしたなか、20年を超すファンド運営で事業再生を数多く手掛けてきたのがネクスト・キャピタル・パートナーズ(株)だ。浅野晃司・取締役執行役員に特色や取り組みを聞いた。

4

  • TSRデータインサイト

企業の7.8%で退職金「増額・導入」  「減額・廃止」企業は月給などへ、資産形成は自己責任

これまで「年功序列」や「終身雇用」が前提の日本の会社では、長く勤め上げてまとまった退職金を受け取ることが一般的だった。だが、東京商工リサーチ(TSR)のアンケート調査で、2023年以降の退職金制度は「増額・導入」が7.8%に対し、「減額・廃止」は1.9%だった。

5

  • TSRデータインサイト

サッカーW杯 日本代表を支える40社 売上1兆円以上8社 設立10年未満も

2026年6月11日、米国・カナダ・メキシコの3カ国共催で、史上最大規模のFIFAワールドカップが開幕する。5月15日、日本代表メンバー26名も発表され、関心が集まるなか、スポンサーシップやパートナーシップなど、サッカー日本代表・日本サッカー協会を支援する企業40社を調査した。

TOPへ