• TSRデータインサイト

ゴルフ練習場の倒産が過去最多 ~ 「屋外打ちっぱなし」と「インドア」の熾烈な競争 ~

 コロナ禍でブームが再燃したゴルフ。高まるゴルフ熱を支えるのが「打ちっぱなし」(ゴルフ練習場)だ。かつてはネットに覆われた屋外練習場が主流だったが、駅前の一等地のビルの中で見かけるITを駆使した「インドアゴルフ練習場」が台頭している。
 屋外とインドアで競争が生じるなか、ゴルフ練習場の倒産は2025年1-10月で6件発生し、すでに過去20年の年間最多を更新した。

倒産が過去最多、すべてが販売不振

 東京商工リサーチ(TSR)は屋外、インドア含めたゴルフ練習場を主に運営する企業の倒産(負債1,000万円以上)を集計した。ゴルフ場は含まれない。
 2006年以降の推移をみると、最多は、2008年と2020年の5件だった。コロナ禍の2021年は1件、2022年はゼロで、2023年は1件、2024年は2件と落ち着いていた。
 ところが、2025年に入り増勢に転じ、10月までの累計ですでに6件発生し、年間最多を更新した。6件すべて販売不振で、負債規模は1億円未満が4件(構成比66.6%)と小・零細事業者が多いが、1億円以上も2件発生した。

打ちっぱなし(ゴルフ練習場)の倒産件数 年次推移

キーワードは物価高と過当競争

 屋外の打ちっぱなしは、広大な土地とネット、ティーアップなどへの投資負担から、都市部での新規開業は難しく、残存者利益も大きかった。しかし、施設の老朽化や、近年の運営コストの上昇など課題が山積。値上げが相次いだが、利用者離れが起き、ライバルへ顧客が流出した。さらに近年、台頭するインドアゴルフ場への乗り換えも続き、経営に厳しさが増している。
 一方、インドアゴルフ場は新規出店のコスト負担が比較的軽いことから、街中に乱立している。通い放題やプロのレッスン、24時間運営など様々なサービスを打ち出し、インドア同士だけでなく、屋外の打ちっぱなしの顧客も獲得し、競争が激化している。



 屋外の打ちっぱなしからインドア練習場にシフトした男性は、「コロナ禍でゴルフ場に若者が増えたが」とゴルフブームを振り返る。その上で、「屋外打ちっぱなしでも弾道測定器で分析してくれるところはあるが、値上げが激しく、通い放題のインドア練習場に変えた」と話す。ゴルフはセンスと練習、良いクラブが上手くなるコツだ。新規プレイヤーがどの「打ちっぱなし」を選ぶのか、事業者も切磋琢磨が必要なようだ。

記事の引用・リンクについて

記事の引用および記事ページへのリンクは、当サイトからの出典である旨を明示することで行うことができます。

(記載例) 東京商工リサーチ TSRデータインサイト ※当社名の短縮表記はできません。
詳しくはサイトポリシーをご確認ください。

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

政策金利引き上げ 「1年は現状維持」が59.6% すでに「上昇」が52.0%、借入金利は上昇局面に

企業の59.6%が、これ以上の政策金利の引き上げに「待った!」を希望していることがわかった。今後の望ましい政策金利の引き上げ時期は、「向こう1年は現状維持」が59.6%で最多だった。「引き下げ」も23.6%あり、企業経営の観点では利上げを望む声は少数(16.6%)にとどまった。

2

  • TSRデータインサイト

中小企業の12.2%が事業資金を個人名義で調達 保証債務に上乗せ負担、債務整理や廃業を複雑に

事業資金を代表者名義で調達したことのある中小企業は12.2%に達することがわかった。政府や金融界は「経営者保証ガイドライン」(適用開始2014年2月)や「事業再生ガイドライン」(同2022年4月)などを通じ、企業が抱える債務を整理する際に個人保証が足かせにならないよう取り組んでいる。

3

  • TSRデータインサイト

2025年「早期・希望退職募集」は 1万7,875人 、リーマン・ショック以降で3番目の高水準に

2025年の「早期・希望退職募集」が判明した上場企業は43社(前年57社)で、募集人数は1万7,875人(同78.5%増)に達したことがわかった。

4

  • TSRデータインサイト

2025年7-9月の客室単価 1万6,975円 稼働率80%超え 人手不足の解消が課題

ホテル運営の上場12社(13ブランド)の2025年7-9月期の平均客室単価は、1万6,975円(前年同期比8.9%増)で前年同期を上回った。7-9月期で、13ブランドの平均が前年を上回るのは3年連続。平均稼働率は83.9%で前年同期を2.9ポイント上回り、 稼働率も3年連続で上昇している。

5

  • TSRデータインサイト

【最新決算】 私立大学、半数以上が赤字に転落 売上高トップは順天堂、利益トップは帝京大学

全国の私立大学を経営する545法人のうち、半数を超える287法人が直近の2025年3月期決算で赤字だったことがわかった。  

TOPへ