2024年「美容クリニック」の動向調査

　全国の主な美容クリニック248法人の2024年の売上高は3,137億5,900万円（前期比29.9%増）、利益は82億6,500万円（同22.6%増）と好調だった。コロナ禍を経ても市場は拡大をたどり、美容医療が社会に定着してきたようだ。ただ、2024年は大手の倒産が相次ぎ、前期に比べて減収や赤字法人の比率も高まっている。性別を問わず需要が広がるなか、市場は踊り場に差し掛かった可能性も出てきた。
　
　全国の医療法人のうち、事業内容に「美容整形」「美容クリニック」を含む248法人の売上高は、2022年の2,119億6,700万円から2024年は3,137億5,900万円へ約1.5倍に伸びた。マスク生活が長かったコロナ禍を経て、美容への自己投資がより身近なものとなり、SNSマーケティングなども業界の追い風となっている。
　利益は、2021年の61億3,600万円から2024年は82億6,500万円に増えている。市場自体が成長過程で、売上高5億円未満の中小・零細法人が73.7％を占め、施術単価や稼働率の低下が収益に直結するだけに経営戦略が重要になっている。
　なお、2024年の美容クリニックの「休廃業・解散」は3件、倒産は4件で合計7件を数えた。これは過去10年で最多で、今後も需要が見込まれる市場とはいえ、重い投資負担や運営方針が不明確な事業者は淘汰される可能性が高い。
　広告経費と集客バランスが不均衡なクリニックや特定施術に特化した単一型クリニックは、流行に左右され、多様さを増す顧客ニーズに対応できないリスクも高い。「休廃業・解散」や倒産の増加は、こうしたクリニックの淘汰を示すもので、業界の健全化に向けた警鐘とも見ることができる。今後は早期の経営診断と資金繰り対策の一方で、オンライン診療、化粧品販売など幅を広げた経営が必要な局面に入っていくだろう。
※ 本調査は、東京商工リサーチの企業データベース（約440万社）から、事業内容に「美容整形」、「美容クリニック」を含む法人を抽出。2024年の業績（2024年1月～2024年12月期）を最新期とし、3期連続で業績が判明した248社を分析した。

成長をたどる美容医療業界

　美容クリニックを運営する全国の医療法人248法人の2024年の売上高は3,137億5,900万円（前期比29.9％増）と大幅に伸びた。
　ただ、売上に対して利益の伸びは鈍化し、利益率は約2.6％にとどまる。これはBtoC市場に共通する売上増への広告宣伝費のコスト負担が大きい。さらに、集客力アップにつながる好立地での開業、最新設備への投資負担に加え、人件費上昇も収益を圧迫している。
　今後、オンライン診療、新たな医療材料や施術の導入など、差別化と高度なサービス提供でいかに顧客満足度を高めるかが問われる。

2024年は休廃業・解散、倒産が大幅増

　2024年の「休廃業・解散」、倒産件数は過去10年で最多の7件と大幅に増加した。
　2015年から2023年は、美容クリニックの休廃業・解散、倒産は1〜5件で推移してきた。特に、コロナ禍を挟んだ2019〜2021年の休廃業・解散は2件にとどまった。その後も、2022年は5件、2023年は1件と増減を繰り返してきたが、2024年は休廃業・解散3件、倒産4件の合計7件だった。

　美容医療市場は拡大をたどるが、新規参入も相次ぎ、価格競争や広告費も増大し、収益が低い事業者は生き残りが困難になっている。さらに、医療資材コストの上昇、円安に伴う輸入品資材・商品の高騰など、コスト面の圧力も強まっている。
　顧客の可処分所得も伸び悩み、リピーター中心の経営では限界が見え始めている点も無視できない。ただ、その一方で、認知度アップには広告宣伝に依存せざるを得ず、後発美容クリニックほど収益悪化を招きやすい悪循環が強まっている。
　金融機関の貸し出し姿勢は慎重になっており、今後は借換えや運転資金の調達に失敗した美容クリニックの淘汰が加速する可能性が高い。