2022年1-8月のパチンコホールの倒産は20件で、2021年間の18件を上回った。9月も4件の破たんが判明し、2014年（32件）以来、8年ぶりに30件台に達する可能性が出てきた。
資金力のあるパチンコホールは、ドル箱を積まない計数機の導入やセルフ式景品カウンターなど、コスト削減を急いでいる。一方で、資金余裕の乏しいホールは効率化の遅れから人員削減も進まず、コスト増で経営が悪化する負のスパイラルに陥っている。

コスト削減が利益回復の鍵に

　首都圏のあるパチンコホールの総務部長は、「コロナ禍で高齢者の来店数の回復が遅れ、パチンコ台の稼働に影響が出ている」と語る。
ただ、同ホールは高い利益率を維持している。それは「利便性と効率性を高め、コロナ前よりコストを大幅に削減できたことが大きい」と分析する。苦戦するホールは、人件費や電気料金などのコストアップが利益に食い込み、合理化投資をできないことが特徴だ。

「スマートパチスロ」の登場で淘汰加速も

　苦戦するパチンコホールに、さらなる難題が降りかかる。11月にメダルなどが電子化された「スマートパチスロ」の登場だ。メダルを投入しない次世代機だが、導入には大きな投資がのしかかる。
スマートパチスロは、サーバーやユニットなどシステム投資を含め一台当たり約100万円の設備投資が必要になる。先述の総務部長は、「半導体不足もあり、台の確保が難しい。さらに、システム工事などの業者も奪い合いで、先に押さえることが重要だ」と話す。ホールでは、すでに水面下で機械や工事業者の奪い合いが起きている。
関係者によると、スマートパチスロは現行の規格より射幸性が高く、人気を集める遊技台になる可能性が高いという。
だが、資金力の乏しいホールは、スマートパチスロの導入が容易ではない。このままでは年末年始の稼ぎ時に、スマートパチスロを導入したホールとそうでないホールの間で来店客数に大きな違いが出るかも知れない。

　「スマートパチスロ」が、パチンコホールの売上回復の起爆剤と期待する声も多い。だが、コロナ禍で倒産や廃業に追い込まれるパチンコホールは各地で増えている。
いま、パチンコ業界が起死回生の期待をかけるスマートパチスロ、2023年に導入予定の「スマートパチンコ」は、さらに業界淘汰を加速する“諸刃の剣”にもなりかねない。