ブリヂストンが69年ぶりの最終赤字、海外事業の減損や構造改革費用が響き
2021年12月期は黒字転換を見込む
大手タイヤメーカーの(株)ブリヂストン(TSR企業コード:291043534、東京都中央区、東証1部)は2月16日、2020年12月期(連結、国際会計基準)の最終利益が1951年12月期以来、69年ぶりの赤字だったと発表した。赤字額は233億100万円。新型コロナの影響でタイヤ販売が落ち込んだほか、中国やロシアなど海外事業の減損や事業構造改革費用など1588億円の計上が響いた。
2020年12月期(連結、国際会計基準)の売上高(売上収益)は2兆9945億2400万円(前期比14.6%減、前期は国際会計基準で算出)、調整後営業利益2229億3200万円(前期比35.0%減)、当期利益233億100万円の赤字(前期2401億1100万円の黒字)だった。2020年12月期から会計基準を変更しているため、単純比較はできないが、1951年12月期の最終赤字600万円以来、69年ぶりの赤字。
事業構造改革による経費やコスト削減効果に加え、タイヤ需要が回復傾向で、2021年12月期(連結、国際会計基準)の見通しは、2610億円の最終黒字に転換する計画だ。同期の業績予想は、売上高3兆100億円(前期比0.5%増)、調整後営業利益2600億円(同16.6%増)、当期利益2610億円(黒字転換)を見込んでいる。