• TSRデータインサイト

「イタリアントマト」、10年で100店舗以上を閉鎖

 カフェチェーンの(株)イタリアントマト(TSR企業コード:292219229、品川区)の国内店舗が、2008年からの10年間で100店舗以上減少していることが東京商工リサーチの取材でわかった。

 イタリアントマトは、国内コーヒー大手、キーコーヒー(株)(TSR企業コード:290039142、東証1部)の連結子会社。イタリア料理を全面に出したカフェ「イタリアントマト」を直営とフランチャイズ(FC)で展開している。だが、ここにきて地方を中心に相次いで閉鎖し、10年間で100店舗以上が閉鎖された。
 また、青森県、宮城県、静岡県などでイタリアントマトのFC店とケーキ工場を運営していた(株)ティー・アンド・ティー(TSR企業コード:180168568、港区)、南九州エリアオーナーだった(株)アイ・ティー・ケイ(TSR企業コード:900225408、都城市)が、それぞれ8月6日に東京地裁から破産開始決定を受けた。運営会社の破綻に連鎖し、不採算店の一部も閉鎖に追い込まれている。
 キーコーヒーの担当者は、「既存店の業態転換や不採算店の閉鎖は今後も進める」と話し、さらなる店舗網縮小の可能性を認めた。イタリアントマトの売上高は2014年2月期の約57億7,700万円をピークに減少し、2018年2月期は約40億5,700万円まで落ち込んでいる。
 近年、急拡大しているカフェチェーンとの競合や不採算店の閉鎖が直撃したとみられる。
 イタリアントマトがホームページで公表している店舗数(FC店を含む)は2008年8月に356店(国内328店、海外28店)を数えたが、次第に規模を縮小。2016年には317店(国内267店、海外50店)に減少し、2018年は262店(国内218店、海外44店)と、300店を大きく割り込んだ。特に、国内は10年間で110店舗が減少、群馬県、岐阜県、山梨県は店舗数がゼロになった。

イタリアントマト店舗数推移

 一方、海外のカフェ事業は堅調に推移している。店舗数は、2018年8月現在、44店舗を展開し、中国と香港に39店と集中している。「中国、香港は日本品質のケーキ、パスタの人気が高い。今後も両地域で出店を積極的に進める」(キーコーヒーの担当者)という。

 イタリアントマトは近年、国内で自家焙煎コーヒーとシフォンケーキを売りにした「蔵味珈琲」を積極的に展開。グルメバーガーとサンドウィッチをメインにした「PANES HOUSE(パーネズハウス)」を都内に出店している。キーコーヒーの担当者は、「既存のイタリアントマト店舗をコーヒー専門店に移行するなど、改善策を模索中」と話す。国内市場で試行錯誤を重ねながら、取り組みが花開くまでしばらくは我慢の経営が続く。

(東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2018年8月17日号掲載予定「Weekly Topics」を再編集)


 TSR情報とは

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

「社長の出身大学」 日本大学が15年連続トップ 40歳未満の若手社長は、慶応義塾大学がトップ

2025年の社長の出身大学は、日本大学が1万9,587人で、15年連続トップを守った。しかし、2年連続で2万人を下回り、勢いに陰りが見え始めた。2位は慶応義塾大学、3位は早稲田大学と続き、上位15校まで前年と順位の変動はなかった。

2

  • TSRデータインサイト

内装工事業の倒産増加 ~ 小口の元請、規制強化で伸びる工期 ~

内装工事業の倒産が増加している。業界動向を東京商工リサーチの企業データ分析すると、コロナ禍で落ち込んだ業績(売上高、最終利益)は復調している。だが、好調な受注とは裏腹に、小・零細規模を中心に倒産が増加。今年は2013年以来の水準になる見込みだ。

3

  • TSRデータインサイト

文房具メーカー業績好調、止まらない進化と海外ファン増加 ~ デジタル時代でも高品質の文房具に熱視線 ~

東京商工リサーチ(TSR)の企業データベースによると、文房具メーカー150社の2024年度 の売上高は6,858億2,300万円、最終利益は640億7,000万円と増収増益だった。18年度以降で、売上高、利益とも最高を更新した。

4

  • TSRデータインサイト

ゴルフ練習場の倒産が過去最多 ~ 「屋外打ちっぱなし」と「インドア」の熾烈な競争 ~

東京商工リサーチは屋外、インドア含めたゴルフ練習場を主に運営する企業の倒産(負債1,000万円以上)を集計した。コロナ禍の2021年は1件、2022年はゼロで、2023年は1件、2024年は2件と落ち着いていた。 ところが、2025年に入り増勢に転じ、10月までの累計ですでに6件発生している。

5

  • TSRデータインサイト

解体工事業の倒産が最多ペース ~ 「人手と廃材処理先が足りない」、現場は疲弊~

各地で再開発が活発だが、解体工事を支える解体業者に深刻な問題が降りかかっている。 2025年1-10月の解体工事業の倒産は、同期間では過去20年間で最多の53件(前年同期比20.4%増)に達した。このペースで推移すると、20年間で年間最多だった2024年の59件を抜いて、過去最多を更新する勢いだ。

TOPへ