• TSRデータインサイト

ガールズバーとギリシャの哲人

 ガールズバーが私を悩ませている。ツケ払いが溜まっているのではない。どの業種コードにすればいいのか、見当がつかないのだ。

 東京商工リサーチ(TSR)に入社して7年、信用調査報告書をつくる調査部から倒産関連を扱う情報部に異動して3カ月が経過した。
 生まれたすべての企業が成長し続けられる訳ではない。衰退して窮境に陥り、債務整理(倒産)せざるを得ない企業もある。情報部ではこうした企業の生涯を取材し、倒産DB(データベース)に格納(登録)する。
 商号や所在地、負債総額、倒産法、窮境要因など登録する項目は多岐に渡る。倒産手続きは粛々と進むが、企業の一生は様々だ。無秩序に見えるこれまでの活動履歴と最期の処理方法を統一されたフォーマットにはめ込まなくてはならない。

 大学時代、一般教養科目で履修した哲学の授業が頭をよぎる。哲人たちは雑多に存在する世界を言葉によって体系的に整理して理解しようとした、そんな講義だったと思う。古代ギリシャ時代だ。ロゴス?プラトン?アリストテレス?いくつか単語が浮かんだが、点と点が結びつかず、考えるのを止めた。

 今日、ガールズバーの倒産取材が私に割り当てられた。現地へ出向き、関係先への取材も終え、倒産DBに必要事項を登録していく。商号、所在地、負債総額、倒産法….順調に登録作業が進んだ私の手が止まる。業種――!?ガールズバーの業種コードは何なのか。総務省の日本標準産業分類に準拠して構成された4桁の「TSR業種コードマニュアル」を読み込む。どこにも見当たらない。「バー、キャバレー、ナイトクラブ」が近いように思う。ただ、キャバレーの響きが引っかかる。語感から進駐軍の影響を受けて国内で広まった業態のような印象を受ける。進駐軍と言ってしまった。情報部はなぜか古い言葉を使う人が多い。私もそれに染まってきている気がする、あー嫌だ。

 そういえば、シーシャバーは飲食店なのか、バーなのか。猫カフェやコンカフェ(コンセプトカフェ)も悩ましい。調べてみると、日本標準産業分類は1951年の開始以降14回にわたって改定されている。ただ、どんどん出てくる新しい業態に追いついていない気もする。

 調査員時代、銀座でクラブを経営する企業を取材した時の記憶が蘇ってきた。経営者は「うちは会社もホステスもしっかり納税していますから」と何回も念を押した。その真意は別にして、納税しているということは納税申告書に業種コードを記載しているはずだ(当たり前だ!)。そんなことを考えて固まっていたら、「それ、7661(ナナ ロク ロク イチ)」と後ろから声が聞こえた。情報部歴20年超のベテランだ。全ての業種が頭に入っているのか、歩く業種コードじゃないか。

 アドバイスを踏まえて倒産DBの入力を終えた。世の中の出来事を集計できる形に整えるのは難しい。古代ギリシャの哲人たちも同じ苦労をしていたのだろうか。



(東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2025年7月8日号掲載「私の周辺」を再編集)

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

「リファラル採用」 企業の半数に広がる 定着率はリファラルが新卒、転職エージェントを上回る

東京商工リサーチは、採用に関する企業向けアンケート調査を実施した。人手不足やAI・DXの普及で転職市場の活況が続き、近年はリファラルやアルムナイ採用も広がっている。特に、リファラル採用は、転職エージェントの紹介より従業員の定着率が高いと考える企業が多いことがわかった。

2

  • TSRデータインサイト

大手ホテル好調 客室単価と稼働率が同時上昇 客室単価はコロナ禍の2倍超、稼働率は83.3%

インバウンド需要と国内旅行の復活で、大手ホテルの客室単価と稼働率が、コロナ禍以降で最高を更新した。 ホテル運営の上場12社(13ブランド)の2025年度の客室単価は、1万7,818円(前年度比8.6%増)で前年度より1,424円上昇した。稼働率は83.3%(前年度82.3%)で、高水準を維持した。

3

  • TSRデータインサイト

経営責任を取る事業再生、ジュピターコーヒーは黒字化へ ~ ネクスト・キャピタル・パートナーズ 単独インタビュー ~

2025年度の企業倒産は1万505件(前年度比3.5%増)で、2年続けて1万件を超えた。 こうしたなか、20年を超すファンド運営で事業再生を数多く手掛けてきたのがネクスト・キャピタル・パートナーズ(株)だ。浅野晃司・取締役執行役員に特色や取り組みを聞いた。

4

  • TSRデータインサイト

企業の7.8%で退職金「増額・導入」  「減額・廃止」企業は月給などへ、資産形成は自己責任

これまで「年功序列」や「終身雇用」が前提の日本の会社では、長く勤め上げてまとまった退職金を受け取ることが一般的だった。だが、東京商工リサーチ(TSR)のアンケート調査で、2023年以降の退職金制度は「増額・導入」が7.8%に対し、「減額・廃止」は1.9%だった。

5

  • TSRデータインサイト

サッカーW杯 日本代表を支える40社 売上1兆円以上8社 設立10年未満も

2026年6月11日、米国・カナダ・メキシコの3カ国共催で、史上最大規模のFIFAワールドカップが開幕する。5月15日、日本代表メンバー26名も発表され、関心が集まるなか、スポンサーシップやパートナーシップなど、サッカー日本代表・日本サッカー協会を支援する企業40社を調査した。

TOPへ