街なかで静かに「マッサージ業」戦争が巻き起こっている。ストレスの溜まる時代だけに、接骨院や鍼灸院、リラクゼーション店などは人気を博すが、それぞれの業態を交えて壮絶な顧客の奪い合いが繰り広げられている。そこに人手不足に加え、家賃や電気料金などのコスト上昇が重なる。集客を考慮すると、値上げも限定的にとどまらざるを得ず、価格競争から脱落した「マッサージ業」の倒産が過去20年間で最多の55件に達した。
　第3次の倒産増時代に突入した「マッサージ業」を分析した。

　「療術業（マッサージ業）」は、「鍼灸院」「接骨院」「マッサージ店」など多くのサービスに分類される。2025年上半期（1-6月）の倒産（負債1,000万円以上）は55件（前年同期比17.0％増）で、過去最多を更新した。これまでの最多は、2024年の47件だった。
　2025年上半期に倒産した55件のうち、8割超（83.6％）で売上不振が原因だった。続々と新しい接骨院や鍼灸院、マッサージ店が誕生し、顧客獲得を巡り熾烈な競争が続く。新規来店は破格値での施術や前払い回数券で実質割引に手を付けるなど、あの手この手の集客方法も右肩上がりの物価高を前になすすべがなく、差別化が難しい時代に脱落するマッサージ業者は多い。
　倒産した44件は、すべて負債1億円未満で、従業員数も10名未満が54件（構成比98.1％）と小・零細規模が大半を占めた。地区別では、近畿（19→27件）の増加が目立つ。大阪府（8→10件）、兵庫県（6→6件）、京都府（3→3件）、滋賀県（1→3件）、奈良県（1→3件）、和歌山県（0→2件）だった。
　「マッサージ業」の倒産は、過去に3度の大きな波があった。第1次は2010年から2012年。リーマン・ショックや東日本大震災で先行きが見通せない時期に、足つぼマッサージやタイ古式マッサージなどの斬新なマッサージ店が台頭した。第2次は2018年から2019年。リーマン・ショックの傷もようやく癒えた頃で、大手チェーンが駅前などを中心に店舗数を急拡大し、人手不足に拍車がかかった時期だった。そして、現在が第3次だ。コロナ関連支援が終了・縮小するなか、深刻な競争とコストアップで採算が悪化し、2025年上半期は過去20年間で最多を更新した。物価高、人件費上昇でコスト削減は限界に達しており、第3次倒産増時代はこれから本番を迎えそうだ。
※ 本調査は、日本産業分類（小分類）の「療術業」を抽出し、2006年上半期から2025年上半期までの倒産を集計、分析した。