3月に全店が休業した大手脱毛サロン「ミュゼプラチナム」を巡って大きな動きがあった。運営するMPH（株）（TSRコード:036547190、東京都港区）に対して2月、合同会社トラスト（TSRコード:023567023、東村山市）が「経営体制及び今後の運営に関するご連絡」を送り、取締役の解任などを突きつけた。これに関連して、MPHとトラストは司法で争っていたが、3月26日に役員の地位を仮に定める仮処分命令申立の判決が決定した。これを受けて一連の騒動以降、実質的に取締役を解任され、本社への立ち入りが出来なくなっていたMPHの三原孔明社長らが経営権を取り戻した。
　3月26日、東京商工リサーチ（TSR）は三原社長と関係者に単独取材をした。

---

―MPHを巡る経営権の対立について

　経営権を巡り、MPHとトラストの間で役員の地位に関して、仮処分命令申立の裁判を行っていた。3月26日に仮処分決定が下り、我々の正当性が認められた。仮処分決定を基に本社に立ち入り、トラスト側についていた役員などを懲戒解雇した。
　改めて全従業員に対し、今までの状況や今後の展望などを説明している。トラスト側もMPHの役員選任の登記を申請していたようだが、取り下げたと聞いている。
　この一カ月半で受けた損害は大きく、トラストの代表取締役を含め、損害賠償請求なども検討している。

―今後の運営は

　経営権を巡る対立で、MPHは疲弊している。経営権を再度取得したが、すぐに休業を解除できる状況ではない。現状と展望を従業員に説明した。今後は、MPHの破産などの法的整理も検討しつつ、新生ミュゼプラチナム（株）（旧：（株）メンズミュゼ、TSRコード:136911390、千代田区）で事業を継続していきたい。
　並行して資金調達も進めている。従業員や顧客に対してできることを整理し、ビジネスを維持していきたい。

---

　TSRは、今回の内容についてトラストにも取材を申し込んでいるが、4月1日正午までに回答はない。
　一連の騒動は、代金を払い込みながらサービスを受けられない顧客や取引先、そして給料が遅配している従業員も巻き込んでいる。三原社長の手腕が注目されている。

MPHのお知らせ（3月25日撮影、都内）


（東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2025年4月2日号掲載「取材の周辺」を再編集）