「書道教室」の動向調査

　少子化などで人気が低迷していた「書道教室」に復活の兆しが出ている。もともと「書道教室」は、小規模で、近所の小学生や高齢者が主な生徒だった。2017年以降、新設法人数は年間一ケタだったが、2023年は突如、16件と急増した。背景には、文字を書く機会が減ったスマホ世代の子供やシニア対象の習字やペン字などの教室、さらにインバウンド客を見据えた教室の増加がある。さらに、コロナ禍明けの副業や、インボイス制度で個人教室の法人化を促したとみられるが、その一方で、競争が激しく、倒産や休廃業・解散も急増している。

　東京商工リサーチの企業データベース（約400万社）で、「書道教授業」を手がける企業を分析した。新設法人は、2014年12件、2016年10件と10件台で推移していたが、2017年以降は一ケタにとどまっていた。もともと小規模で、個人教室が多かったためだが、2023年は突然、16件に急増した。
　関係者は、「副業ブームで自宅などで手っ取り早く書道教室を始める人が増えた」とみている。オンラインでの書道教室の広がり、スマホの普及で文字を書くことが減った世代、高齢者を中心にシニア向けの“大人の趣味”など、新たなニーズも生まれている。さらに、インバウンド需要を睨んだ外国人向けの書道教室も人気になっている。
　それだけに書道教室の増加で、生徒の奪い合いが激化している。書道教室の倒産や倒産以外で事業を停止した休廃業・解散は、2023年まで年間5件を下回り、2018年はゼロと落ち着いていた。ところが、2024年は倒産が3件、休廃業・解散が4件の合計7件が市場退出に追い込まれた。

　従来の書道教室は、運営者（講師）の高齢化や少子化の加速などで減少をたどっていた。経済産業省の経済センサスによると、書道教授業の事業所数は2016年の9,020に対し、2021年は7,005と2割（22.3％減）も減少している。また、売上高は2016年が187億3,600万円、2021年が161億6,000万円と13.7％減少した。事業所数の減少幅に比べ、売上の落ち込み幅は抑えられているが、単純な授業料の値上げだけでなく、そこには新たなニーズを汲み取った教室の奮闘もうかがえる。
　学習塾やそろばん、ピアノ、生花、茶道、運動など、古くからの習い事は生徒の確保に苦慮している。だが、若者向けのきれいな文字を学ぶ習字やペン字教室に加え、日本文化に興味を持つ外国人向け教室、家の中で受講できるオンライン教室など、サービスも多様化している。
　新旧それぞれの特色を打ち出した書道教室が切磋琢磨し、新たな需要を開拓していくと本格的な書道教室ブームの到来も現実味を帯びてくるだろう。

※本調査は、日本標準産業分類の「書道教授業」の倒産（負債1,000万円以上）と休廃業・解散、新設法人数を分析した。