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「阪神」「タイガース」社名企業の業績調査  利益2年で16倍と好調

 プロ野球・阪神タイガースの18年ぶり「アレ」が目前だ。
 東京商工リサーチ(TSR)の企業データベースから、「阪神」または「タイガース」が社名に付く企業のうち、業績が判明した285社を分析したところ、売上高は横ばいながら、利益(最終利益)は急上昇していることがわかった。2020年度(2020年4月~2021年3月)の利益合計は約37億円、2021年度は約300億円、2022年度は588億円と、コロナ禍の3年で約16倍の増益を実現している。コロナ禍でも急回復した「阪神」「タイガース」社名企業の勢いが、阪神タイガースの快進撃を呼び込んでいる。


 285社の2022年度(最新期)の売上高合計は1兆2,256億8,600万円(前年度比11.8%増)、利益合計は588億1,500万円(同96.3%増)と、利益の急回復が際立った。
 2022年度は約半数(構成比49.4%)が増収、約9割(同85.3%)が黒字と、業績は絶好調だ。牽引しているのは「阪神タイガース」を傘下にもつ阪急阪神ホールディングス(株)(TSR企業コード:570384303、大阪市北区)とそのグループ企業だ。
 阪急阪神ホールディングスのグループ以外を含めて分析しても、売上高別では5億円未満が6割(構成比64.5%)、従業員別では10人未満が約5割(同49.8%)を占める。「阪神」「タイガース」がつく企業は中小・零細企業が大半を占めるものの、企業業績は力強い。
 前回セ・リーグで優勝した18年前の2005年の全国倒産は1万2,998件で、前年(1万3,679件)より4.9%減少した。現在、企業倒産は2022年4月~2023年8月まで17カ月連続で前年同月を上回っているが、阪神タイガースの優勝で減少に転じる兆しが見えてくるかもしれない。

※ 本調査はTSR企業データベース(約390万社)から、社名の一部に「阪神」または「タイガース」が付く企業を抽出した。2022年4月~2023年3月の本決算(2022年度)を最新期とした。調査は今回が初めて。

阪神甲子園球場




利益は2年で約16倍の増益

 「阪神」「タイガース」が社名に付く285社の2022年度(最新期)の売上高合計は1兆2,256億8,600万円(前年度比11.8%増)だった。なお、コロナ禍の2021年度は1兆961億5,400万円(同11.0%減)に落ち込んでいた。
 一方、利益(最終利益)は2020年度は37億100万円にとどまったが、2021年度は299億5,600円(同709.4%増)と急上昇。さらに、2022年度は588億1,500万円(同96.3%増)と、急ピッチで回復した。

「阪神」「タイガース」社名企業の業績

前年増減収別、約5割が増収と好調

 売上高の増減収別では、2022年度は増収141社(構成比49.4%)と半数近くが増収だった。一方、減収は91社(同31.9%)、横ばいも53社(同18.6%)にとどまった。
 コロナ禍の影響が強い前期(2021年度)は、増収133社(同46.6%)、減収が109社(同38.2%)、横ばいが43社(同15.0%)だった。

前年増減収別

損益別、9割近くが黒字

 判明した企業の損益別では、2022年度は黒字が85.3%、赤字が14.6%で、黒字が9割近くに達した。
 2021年度は、黒字81.2%、赤字18.7%で2022年度に黒字化した企業も多かった。
 コロナ禍の影響が強い2020年度は、黒字が83.8%、赤字が16.1%だった。

損益別

売上高別、5億円未満が6割強

 売上高別では、最多が1億円未満の96社(構成比33.6%)、次いで1億円以上5億円未満の88社(同30.8%)で、5億円未満が184社(同64.5%)の中小・零細企業が6割強を占めた。
 一方、100億円以上は18社(同6.3%)、50億円以上100億円未満も18社(同6.3%)あり、阪急阪神HDなど大企業の存在感を示している。

売上高別

従業員数別、10人未満が約5割

 従業員数別(正社員)では、最多は5人未満の94社(構成比32.9%)、次いで10人以上50人未満の77社(同27.0%)、5人以上10人未満の48社(同16.8%)と続く。
 10人未満が142社(同49.8%)と半数近くを占め、「阪神」「タイガース」社名企業の多くが中小・零細企業だった。

従業員数別

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