「タピオカ屋さん」動向調査

　ブームと不況が不思議と重なる「タピオカ」。今回は息の長いブームが続くかと思われた矢先に、新型コロナウイルス感染拡大に襲われた。「タピオカ屋さん」の店舗前には若者が列をなし、片手に容器を持ち街中を歩くシーンがすっかりおなじみになった。そんな「タピオカ」ブームのピークアウトも囁かれる中、タピオカを扱う企業数は1年前の2倍に増えていることがわかった。
　東京商工リサーチ（TSR）の保有する企業データベース（約390万社）で、「タピオカ」専業及び関連事業（以下、タピオカ関連企業）を営む企業は、2020年8月末で125社を数える。1年前の2019年8月は60社で、この1年で2倍に増えた。
　2019年9月から2020年3月までの期間で、タピオカ関連企業は52社増えた。このうち、新設法人はほぼ半数の24社（構成比46.1％）だった。また、コロナ禍の2020年4-8月にタピオカを扱い始めた企業は13社だったが、新設法人は2社（同15.3％）にとどまった。
コロナ禍で新設法人数が激減し、伸び率は鈍化している。だが、タピオカ入りドリンクの種類を増やしたり、ニューノーマルに合わせたテイクアウトのシステム整備など、ブームを一過性で終わらせない取り組みもみられる。息の長い食文化の「タピオカ」を定着させようと、タピオカ関連企業は模索を続けている。

• ※本調査は、東京商工リサーチの企業データベース（対象約390万社）から、営業種目や業績変動要因（主要分）に「タピオカ」の記載があるものを抽出、分析した。

　2020年8月末のタピオカ関連企業は125社を数えた。企業数は、2019年8月から65社増えている。特に、2019年9月から2020年3月の期間では52社が増加し、このうち半数近い24社（構成比46.1％）は新規法人だった。
　だが、コロナ禍の4月以降は13社の増加にとどまった。13社のうち、新設法人はわずか2社（同15.3％）に激減した。新型コロナによる外出自粛、店舗休業などで萎縮する他の飲食店と同様、タピオカ関連企業も影響が大きいことがわかる。
　元々、タピオカは夏場に需要が盛り上がり、冬場は落ち着く傾向にある。しかし、2020年は年初から新型コロナの影響が広がり、収束の見通しも立たないことから、ブーム沈静化は見極めにくくなっている。このため、「タピオカ」を事業のメインに据え、新規参入するには難しい事業環境で、「タピオカ」関連企業の増加にブレーキがかかったとみられる。
　名古屋市内でタピオカドリンク店を展開する企業の担当者は、「周囲で新規出店のペースは落ちたように感じるが、極端に店舗数が減少した印象はない」と語り、「コロナの影響による休校で学生客は減少したが、サラリーマンなど男性を含む幅広い年齢層の方が買いに来られる。ブームが落ち着いてきた代わりに、『タピオカ』が広く定番化してきたように感じる」とタピオカ人気の定着を感じているようだ。