• TSRデータインサイト

成人誌が街から消滅の危機、大手コンビニも扱い中止へ

読者の高齢化も背景

 出版不況が言われて久しい。そんな中、成人誌が街から消滅の危機に瀕している。成人誌を扱っていた出版取次が次々に経営破たんし、読者は高齢化。インターネット配信の電子書籍の普及やコンビニの販売中止も追い打ちをかける。
書店の収益改善の問題や訪日外国人客の増加もあって、街で成人誌を見かけることはますます少なくなりそうだ。


成人誌を扱う書店減少の背景を、出版関係者は「大手取次は一定の規模がある書店しか取引しない。小さな店舗はコスト的に難しい」と説明する。そこに降って湧いたのがセブンイレブンやローソン、ファミリーマートが成人誌の販売を今年8月末で原則、中止という決断だった。
未成年や女性の目に触れさせない風潮に加え、「ラグビーワールドカップ2019」や「2020年東京五輪・パラリンピック」などで増加する訪日外国人への配慮も見え隠れする。
コンビニで扱われなくなると、成人誌を街で手にすることは難しくなる。

成人誌を得意とする出版取次の破たん

 成人誌を多く扱っていた出版取次の(株)太洋社(TSR企業コード:290893208、千代田区)が2016年3月、東京地裁から破産開始決定を受けた。
太洋社の破産後、小・零細書店は取次店の変更に難航した。そうした書店に救いの手を差し伸べたのが、日本雑誌販売(株)(TSR企業コード:291337848、板橋区)だった。ところが、日本雑誌販売も書店の販売低迷や廃業などで経営が悪化。ついに今年6月、破産手続きを弁護士に一任した。

成人誌低迷の背景

 出版関係者は、「長年、出版不況が叫ばれるなか、成人誌が一番早く事態が深刻化した。インターネット配信が広がり、まず若者が購入しなくなった」と不振の原因を分析する。
さらに、「読者の高齢化が顕著だ。50代以上の購読層の市場が急激に縮小した。(雑誌作成の)予算も削減され、質の悪い出版物も増えた」(出版関係者)と語る。成人誌を扱う書店の担当者は、「DVDやグッズに比べ本は利幅が小さい。成人誌の売場面積を縮小している」と書店側の事情を語った。
◇    ◇    ◇
成人誌の出版社は、デジタル化を進めている。週末の秋葉原で成人誌を探したが、簡単に見つけることはできなかった。成人誌の減少は、「印刷物」である雑誌や書籍、コミックの未来像かもしれない。
恥ずかしげに成人誌を裏返してレジで購入する若者の姿は、見かけなくなりそうだ。

未成年者禁止の張り紙(都内、一部加工)

未成年者禁止の張り紙(都内、一部加工)

 TSR情報とは

記事の引用・リンクについて

記事の引用および記事ページへのリンクは、当サイトからの出典である旨を明示することで行うことができます。

(記載例) 東京商工リサーチ TSRデータインサイト ※当社名の短縮表記はできません。
詳しくはサイトポリシーをご確認ください。

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

「退職代行」からの連絡、企業の3割取り合わず 有給や退職日の交渉などの通知を3割が経験

ことし2月、大手退職代行サービスの代表らが弁護士法違反の疑いで逮捕された。4月に入り、退職代行の話題も出始めたが、弁護士や労働組合以外の「退職代行」業者から連絡があっても、3割(30.4%)の企業が非弁行為が含まれる可能性があり、取り合わないことがわかった。

2

  • TSRデータインサイト

「マッサージ業」の倒産が過去30年で最多の108件 大手チェーン、リラクゼーション店と競合激化

店舗乱立による過当競争や光熱費、人件費の上昇で「マッサージ業(療術業)」の倒産が増勢をたどっている。 2025年度に倒産した「マッサージ業」は、1996年度以降の30年間で最多だった2019年度の98件を抜き、過去最多の108件(前年度比14.8%増)に達した。

3

  • TSRデータインサイト

2025年度の「医療機関」倒産 20年で最多の71件 クリニック・歯科医院の淘汰が加速、「破産」が97%超

2025年度に倒産した病院・クリニック(診療所)・歯科医院を合計した「医療機関」は、71件(前年度比20.3%増)だった。2006年度以降の20年間では、2024年度の59件を大幅に上回り、最多を更新した。

4

  • TSRデータインサイト

「士業」の倒産、2年連続最多

「士業」の倒産が目立ってきた。給付金の不正受給の指南や、顧客から預かった資金の流用など、近年はコンプライアンス違反が原因で倒産するケースも目立つ。

5

  • TSRデータインサイト

食品メーカー 売上高は値上げで24兆円に 利益は物価高に値上げが追い付かず二極化

肉・魚加工や菓子類などの「食品メーカー」4,994社の2025年の業績は、売上高24兆2,824億円(前年比3.4%増)、利益は8,806億円(同9.5%減)だった。コロナ禍以降の5年間で売上高は最高を記録した。ただ、利益はコスト上昇で減益の構図が鮮明となった。

TOPへ