• TSRデータインサイト

成人誌が街から消滅の危機、大手コンビニも扱い中止へ

読者の高齢化も背景

 出版不況が言われて久しい。そんな中、成人誌が街から消滅の危機に瀕している。成人誌を扱っていた出版取次が次々に経営破たんし、読者は高齢化。インターネット配信の電子書籍の普及やコンビニの販売中止も追い打ちをかける。
書店の収益改善の問題や訪日外国人客の増加もあって、街で成人誌を見かけることはますます少なくなりそうだ。


成人誌を扱う書店減少の背景を、出版関係者は「大手取次は一定の規模がある書店しか取引しない。小さな店舗はコスト的に難しい」と説明する。そこに降って湧いたのがセブンイレブンやローソン、ファミリーマートが成人誌の販売を今年8月末で原則、中止という決断だった。
未成年や女性の目に触れさせない風潮に加え、「ラグビーワールドカップ2019」や「2020年東京五輪・パラリンピック」などで増加する訪日外国人への配慮も見え隠れする。
コンビニで扱われなくなると、成人誌を街で手にすることは難しくなる。

成人誌を得意とする出版取次の破たん

 成人誌を多く扱っていた出版取次の(株)太洋社(TSR企業コード:290893208、千代田区)が2016年3月、東京地裁から破産開始決定を受けた。
太洋社の破産後、小・零細書店は取次店の変更に難航した。そうした書店に救いの手を差し伸べたのが、日本雑誌販売(株)(TSR企業コード:291337848、板橋区)だった。ところが、日本雑誌販売も書店の販売低迷や廃業などで経営が悪化。ついに今年6月、破産手続きを弁護士に一任した。

成人誌低迷の背景

 出版関係者は、「長年、出版不況が叫ばれるなか、成人誌が一番早く事態が深刻化した。インターネット配信が広がり、まず若者が購入しなくなった」と不振の原因を分析する。
さらに、「読者の高齢化が顕著だ。50代以上の購読層の市場が急激に縮小した。(雑誌作成の)予算も削減され、質の悪い出版物も増えた」(出版関係者)と語る。成人誌を扱う書店の担当者は、「DVDやグッズに比べ本は利幅が小さい。成人誌の売場面積を縮小している」と書店側の事情を語った。
◇    ◇    ◇
成人誌の出版社は、デジタル化を進めている。週末の秋葉原で成人誌を探したが、簡単に見つけることはできなかった。成人誌の減少は、「印刷物」である雑誌や書籍、コミックの未来像かもしれない。
恥ずかしげに成人誌を裏返してレジで購入する若者の姿は、見かけなくなりそうだ。

未成年者禁止の張り紙(都内、一部加工)

未成年者禁止の張り紙(都内、一部加工)

 TSR情報とは

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

「社長の出身大学」 日本大学が15年連続トップ 40歳未満の若手社長は、慶応義塾大学がトップ

2025年の社長の出身大学は、日本大学が1万9,587人で、15年連続トップを守った。しかし、2年連続で2万人を下回り、勢いに陰りが見え始めた。2位は慶応義塾大学、3位は早稲田大学と続き、上位15校まで前年と順位の変動はなかった。

2

  • TSRデータインサイト

内装工事業の倒産増加 ~ 小口の元請、規制強化で伸びる工期 ~

内装工事業の倒産が増加している。業界動向を東京商工リサーチの企業データ分析すると、コロナ禍で落ち込んだ業績(売上高、最終利益)は復調している。だが、好調な受注とは裏腹に、小・零細規模を中心に倒産が増加。今年は2013年以来の水準になる見込みだ。

3

  • TSRデータインサイト

文房具メーカー業績好調、止まらない進化と海外ファン増加 ~ デジタル時代でも高品質の文房具に熱視線 ~

東京商工リサーチ(TSR)の企業データベースによると、文房具メーカー150社の2024年度 の売上高は6,858億2,300万円、最終利益は640億7,000万円と増収増益だった。18年度以降で、売上高、利益とも最高を更新した。

4

  • TSRデータインサイト

ゴルフ練習場の倒産が過去最多 ~ 「屋外打ちっぱなし」と「インドア」の熾烈な競争 ~

東京商工リサーチは屋外、インドア含めたゴルフ練習場を主に運営する企業の倒産(負債1,000万円以上)を集計した。コロナ禍の2021年は1件、2022年はゼロで、2023年は1件、2024年は2件と落ち着いていた。 ところが、2025年に入り増勢に転じ、10月までの累計ですでに6件発生している。

5

  • TSRデータインサイト

解体工事業の倒産が最多ペース ~ 「人手と廃材処理先が足りない」、現場は疲弊~

各地で再開発が活発だが、解体工事を支える解体業者に深刻な問題が降りかかっている。 2025年1-10月の解体工事業の倒産は、同期間では過去20年間で最多の53件(前年同期比20.4%増)に達した。このペースで推移すると、20年間で年間最多だった2024年の59件を抜いて、過去最多を更新する勢いだ。

TOPへ