脱毛サロン「ミュゼプラチナム」運営のＭＰＨ（株）

～債権者から破産を申立てられる～

　「ミュゼプラチナム」を運営するＭＰＨ（株）（大田区）は５月１６日、債権者より東京地裁に破産を申し立てられた。申立代理人は西村國彦弁護士、佐藤和樹弁護士（さくら共同法律事務所、新宿区四谷本塩町４－１５）。今後、東京地裁が破産開始決定を出すか判断する。

　ＭＰＨは、国内最大級の脱毛サロン「ミュゼプラチナム」の運営会社。元々は、（株）ジンコーポレーション（現：（株）Ｍ＆Ｆアセットパートナーズ、福島県）が「ミュゼプラチナム」を運営し、安価なサービスや通い放題などで注目された。積極的な広告展開で知名度の上昇とともに事業が急拡大し、全国に約１７０店舗を有し、２０１４年８月期には売上高３８６億７１２７万円をあげた。

　しかし、顧客が支払った前払金ついて、預り金として施術ごとに売上計上する処理ではなく、一括で売上計上していたことが表面化。急成長のあおりで会員の予約の取りにくさも増し、解約が急増した。こうしたなか、２０１５年１２月、（株）ミュゼプラチナム（現：（株）ＭＩＴ、大田区）に「ミュゼプラチナム」事業を移管し、東証二部上場（当時）の（株）ＲＶＨ（東京都港区）の子会社となった。
さらに、２０２０年４月には「たかの友梨ビューティクリニック」運営会社を傘下に持つ（株）Ｇ．Ｐホールディング（新宿区）の子会社となった。
　
　親会社の変更が続くなか２０２３年４月、船井電機（株）（大阪府）の親会社の船井電機・ホールディングス（株）（現：ＦＵＮＡＩ　ＧＲＯＵＰ（株）、大阪府）が、別途設立したミュゼプラチナシステムズ合同会社（横浜市神奈川区）を通じて、ミュゼプラチナムの株式を承継していた。
　
　こうしたなか、２０２４年５月には（株）ミュゼプラチナム（東京都港区）が、ＭＩＴから全事業を承継。２０２４年９月、ミュゼプラチナムから新設分割で当社が設立された。以降は当社がミュゼプラチナム事業を引き継いでいたが、業況悪化に歯止めがかからず、従業員への給与未払いなども発生。２０２５年２月には経営権を巡り対立が発生し、３月には全店の一時休業を発表した。
新体制にてフランチャイズ（FC）展開などを進めていたなか、債権者から破産を申立てられた。
　未施術の顧客を含めた債権者約２０万名に対して、負債総額は２００億円以上が見込まれる。
　２０２４年度の脱毛サロンの倒産件数は１６件（前年度比４５．４％増）と急増している。これまでの単体ベースで最大の負債総額は「全身脱毛サロンＣ３」運営の（株）ビューティースリー（２０２３年９月破産）の約８０億円、最多の債権者数は「銀座カラー」運営の（株）エム・シーネットワークスジャパン（２０２３年１２月破産）の約１０万人。ＭＰＨが破産開始決定を受ければ負債総額、債権者数、ともに脱毛サロンの倒産で過去最大となる。

※ＭＰＨ（株）（TSRコード:036547190、法人番号:3010401184925、大田区蒲田５－２８－４、設立２０２４（令和６）年９月２日、資本金１０００万円）