• TSRデータインサイト

2014年「全国社長 姓名」調査

 全国の社長で最も多かった名前は「佐藤誠」だった。地区別では東日本が「佐藤」「鈴木」社長、西日本では「田中」「山本」社長が目立った。

  • 本調査は、東京商工リサーチの企業データベース267万社(2014年12月時点)から、社長の姓名、ヨミガナなどを抽出し集計した。前回調査は2011年8月。

調査概要

社長の姓は「佐藤」がトップ

 社長の姓で最も多かったのは、前回調査に引き続き「佐藤」で3万4,038社。2位は「鈴木」の3万2,594社、3位は「田中」の2万5,909社。「佐藤」「鈴木」「田中」が社長姓の「御三家」で、これは3年前の調査と変わらず。以下、「山本」2万773社、「中村」2万559社、「伊藤」2万428社、「小林」1万9,677社の順。文字数では2文字が9割(構成比91.2%)を占め、1文字の姓は「林」(1万2,479社)が12位。3文字は「佐々木」(1万2,262社)が13位だった。

社長姓「御三家」の全国構成比

 「佐藤」「鈴木」「田中」の社長姓「御三家」を、都道府県別の構成比でみると、最も「佐藤」姓の比率が高かったのは秋田県の7.1%だった。次に山形県6.7%、宮城県5.9%、福島県4.8%と続き、東北地区が上位を占めた。また「鈴木」姓の比率が最も高かったのは静岡県の4.8%だった。次に福島県4.0%、山形県3.1%、宮城県2.8%の順だった。さらに「田中」姓では、最も比率が高かったのは佐賀県の1.9%。次に鳥取1.66%、滋賀県1.65%、福井県1.59%、京都府1.50%、長崎1.50%と続き、西日本での比率の高さが目立った。

東日本は「佐藤」「鈴木」、西日本は「田中」「山本」が多数

 都道府県別のトップをみると、北海道・東北では「佐藤」が多く、青森県だけが「工藤」が最多だった。関東では「鈴木」が目立ち、中部は「加藤」と「伊藤」。北陸・近畿・中国では、「山本」と「田中」が双璧。四国はそれぞれで、徳島県が「近藤」、愛媛県は「村上」が最多だった。九州は「田中」が多いが、宮崎県が「黒木」、沖縄県が「金城」など、もともと地域に根付いた姓がトップを占めた。

社長の名前は「誠」がトップ

 社長の名前では、最も多かったのが「誠」の1万1,267社。2位は「博」の9,176社、3位は「茂」の9,146社だった。以下、「隆」が8,378社、「修」8,055社、「豊」7,818社の順。
トップの「誠」は、1957年(昭和32年)から1978年(昭和53年)までのうち通算18年で男性の生まれ年別の名前ランキングで首位を占めたことも影響した。文字数では2文字が約8割(構成比77.2%)で、1文字の構成比は15.7%。3文字が6.9%だった。

同姓同名社長のトップは「佐藤誠」

 同姓同名の社長では、最も多かったのが「佐藤誠」の174社。主な上場会社では、東証2部上場で居酒屋等経営のSFP ダイニング(株)など。2位は「鈴木隆」で168社、3位は「鈴木茂」の151社だった。以下、「田中博」136社、「鈴木誠」132社、「佐藤博」131社の順。

社長の名前カナ別 「ヒロシ」が断トツ

 社長の名前カナ別で最も多かったのが、「ヒロシ」の4万5,533社。博、浩、弘、宏、寛、洋、裕、博司、博史、廣などバラエティに富んで、断然のトップ。2位は「タカシ」の3万2,102社、3位は「ケンジ」の2万4,425社となった。以下「コウジ」「アキラ」の順だった。

人気記事ランキング

  • TSRデータインサイト

【TSRの眼】「トランプ関税」の影響を読む ~ 必要な支援と対応策 ~

4月2日、トランプ米国大統領は貿易赤字が大きい国・地域を対象にした「相互関税」を打ち出し、9日に発動した。だが、翌10日には一部について、90日間の一時停止を表明。先行きが読めない状況が続いている。

2

  • TSRデータインサイト

中小企業の賃上げ率「6%以上」は9.1% 2025年度の「賃上げ」 は企業の85%が予定

2025年度に賃上げを予定する企業は85.2%だった。東京商工リサーチが「賃上げ」に関する企業アンケート調査を開始した2016年度以降の最高を更新する見込みだ。全体で「5%以上」の賃上げを見込む企業は36.4%、中小企業で「6%以上」の賃上げを見込む企業は9.1%にとどまることがわかった。

3

  • TSRデータインサイト

ホテル業界 インバウンド需要と旅行客で絶好調 稼働率が高水準、客室単価は過去最高が続出

コロナ明けのインバウンド急回復と旅行需要の高まりで、ホテル需要が高水準を持続している。ホテル運営の上場13社(15ブランド)の2024年10-12月期の客室単価と稼働率は、インバウンド需要の高い都心や地方都市を中心に、前年同期を上回った。

4

  • TSRデータインサイト

2024年度の「後継者難」倒産 過去2番目の454件 代表者の健康リスクが鮮明、消滅型倒産が96.6%に 

2024年度の後継者不在が一因の「後継者難」倒産(負債1,000万円以上)は、過去2番目の454件(前年度比0.8%減)と高止まりした。

5

  • TSRデータインサイト

2025年「ゾンビ企業って言うな!」 ~ 調達金利の上昇は致命的、企業支援の「真の受益者」の見極めを ~

ゾンビ企業は「倒産村」のホットイシューです、現状と今後をどうみていますか。 先月、事業再生や倒産を手掛ける弁護士、会計士、コンサルタントが集まる勉強会でこんな質問を受けた。

TOPへ