• TSRデータインサイト

Xアイコン
facebookアイコン

2014年「全国社長 姓名」調査

 全国の社長で最も多かった名前は「佐藤誠」だった。地区別では東日本が「佐藤」「鈴木」社長、西日本では「田中」「山本」社長が目立った。

  • ※本調査は、東京商工リサーチの企業データベース267万社(2014年12月時点)から、社長の姓名、ヨミガナなどを抽出し集計した。前回調査は2011年8月。

調査概要

社長の姓は「佐藤」がトップ

 社長の姓で最も多かったのは、前回調査に引き続き「佐藤」で3万4,038社。2位は「鈴木」の3万2,594社、3位は「田中」の2万5,909社。「佐藤」「鈴木」「田中」が社長姓の「御三家」で、これは3年前の調査と変わらず。以下、「山本」2万773社、「中村」2万559社、「伊藤」2万428社、「小林」1万9,677社の順。文字数では2文字が9割(構成比91.2%)を占め、1文字の姓は「林」(1万2,479社)が12位。3文字は「佐々木」(1万2,262社)が13位だった。

社長姓「御三家」の全国構成比

 「佐藤」「鈴木」「田中」の社長姓「御三家」を、都道府県別の構成比でみると、最も「佐藤」姓の比率が高かったのは秋田県の7.1%だった。次に山形県6.7%、宮城県5.9%、福島県4.8%と続き、東北地区が上位を占めた。また「鈴木」姓の比率が最も高かったのは静岡県の4.8%だった。次に福島県4.0%、山形県3.1%、宮城県2.8%の順だった。さらに「田中」姓では、最も比率が高かったのは佐賀県の1.9%。次に鳥取1.66%、滋賀県1.65%、福井県1.59%、京都府1.50%、長崎1.50%と続き、西日本での比率の高さが目立った。

東日本は「佐藤」「鈴木」、西日本は「田中」「山本」が多数

 都道府県別のトップをみると、北海道・東北では「佐藤」が多く、青森県だけが「工藤」が最多だった。関東では「鈴木」が目立ち、中部は「加藤」と「伊藤」。北陸・近畿・中国では、「山本」と「田中」が双璧。四国はそれぞれで、徳島県が「近藤」、愛媛県は「村上」が最多だった。九州は「田中」が多いが、宮崎県が「黒木」、沖縄県が「金城」など、もともと地域に根付いた姓がトップを占めた。

社長の名前は「誠」がトップ

 社長の名前では、最も多かったのが「誠」の1万1,267社。2位は「博」の9,176社、3位は「茂」の9,146社だった。以下、「隆」が8,378社、「修」8,055社、「豊」7,818社の順。
トップの「誠」は、1957年(昭和32年)から1978年(昭和53年)までのうち通算18年で男性の生まれ年別の名前ランキングで首位を占めたことも影響した。文字数では2文字が約8割(構成比77.2%)で、1文字の構成比は15.7%。3文字が6.9%だった。

同姓同名社長のトップは「佐藤誠」

 同姓同名の社長では、最も多かったのが「佐藤誠」の174社。主な上場会社では、東証2部上場で居酒屋等経営のSFP ダイニング(株)など。2位は「鈴木隆」で168社、3位は「鈴木茂」の151社だった。以下、「田中博」136社、「鈴木誠」132社、「佐藤博」131社の順。

社長の名前カナ別 「ヒロシ」が断トツ

 社長の名前カナ別で最も多かったのが、「ヒロシ」の4万5,533社。博、浩、弘、宏、寛、洋、裕、博司、博史、廣などバラエティに富んで、断然のトップ。2位は「タカシ」の3万2,102社、3位は「ケンジ」の2万4,425社となった。以下「コウジ」「アキラ」の順だった。

Xアイコン
facebookアイコン

人気記事ランキング

ランキング1位
  • TSRデータインサイト

「最低賃金」改定で、51.3%の企業が「給与変更」 2020年代の1,500円 「対応不可能」が4割切る

厚生労働省は9月3日、2026年度の全国の最低賃金額(平均)を1,177円(56円増)に引き上げた。 1978年度に目安制度が始まって以降、平均引き上げ額56円は前年度に続き2番目の高さで、これを受けて給与改定を迫られる企業が半数に達することがわかった。

2

  • TSRデータインサイト

1-9月「医療機関」倒産 過去最多の59件 身近なクリニック、歯科医院で苦境が鮮明

医療機関の倒産が再び勢いを増している。2026年1月-9月に倒産した病院・クリニック(診療所)・歯科医院などの「医療機関」は59件(前年同期比28.2%増)と、過去最多を更新した。

3

  • TSRデータインサイト

「税金滞納」倒産が168件、前年同期の2倍に大幅増 2026年度上半期の「税金滞納」倒産 破産が97.6%

2026年度上半期(4-9月)の「税金滞納(社会保険を含む)」倒産は、168件(前年同期比100.0%増)と、前年同期の2倍に達し、この10年で最多を記録した。物価や人件費などのコストアップが企業収益を圧迫し、納税原資を確保できない小・零細企業の行き詰まりに拍車を掛けている。

4

  • TSRデータインサイト

「社会保険の適用拡大」 中小・零細企業ほど負担増 企業の44.9%が「働き控え」懸念、「未対応」も半数

2026年10月から非正規従業員にも社会保険の適用が拡大された。「月収8万8,000円以上」の賃金要件が撤廃され給与額に関わらず条件を満たす社員は、新たに厚生年金や健康保険の加入対象となる。10月1~8日企業を対象に「社会保険適用の基準変更」に関するアンケート調査を実施した。

5

  • TSRデータインサイト

2026年1-9月「デイサービス」倒産47件 同期間で過去最多、介護業界の苦境鮮明

デイサービスなど「通所・短期入所介護事業」の倒産が増加している。2026年は9月までに47件(前年同期比34.2%増)と大幅に増加し、1-9月で過去最多を更新した。多様化するサービスなど、他社との競争が激化するほか、物価高に人手不足も重なり、苦境が深まっている。

TOPへ