間接法（キャッシュ・フロー計算書）

損益計算書の税引前当期純利益（税金等調整前当期純利益）をスタートに非現金項目や貸借対照表の増減額等を調整する形で加減を行い営業活動によるキャッシュ・フローを表示する方法です。キャッシュ・フロー計算書作成においては標準化されており、直接法に対して簡便法といわれています。

間接法（キャッシュ・フロー計算書）の特徴

一番の特徴としては、別名簡便法と呼ばれることからもわかるように作成が簡便である点です。具体的には損益計算書上における非資金項目（減価償却費、固定資産売却損益など）及びその他の項目、一定の貸借対照表項目2期分の増減額が判明すれば、営業活動によるキャッシュ・フローが間接的に求められます。

TSRの視点

間接法と直接法は最終的に営業活動によるキャッシュ・フローを求める方法で結果は同じとなってきます。現状では、上場企業において提出が義務化されている有価証券報告書ベースでもこの間接法が採用されており、スタンダードなものとなっています。ただ、作成が簡便ゆえ直接法のように売上収入、仕入支出といった項目が直接把握できないといったデメリットはあります。しかし、営業ベースでどれだけのキャッシュを生み出しているかは、企業の規模を問わず重要な指標となってくるため便利な方法といえます。

用語一覧へ