大正８年創刊の映画専門誌「キネマ旬報」を出版していた。映画やテレビの専門出版として高い知名度を誇り、平成２０年１２月期は売上高約１８億５０００万円をあげていた。２１年１２月期以降は出版不況の影響から販売が落ち込み、さらに発刊数を絞り込んだため減収で推移し、２５年１２月期の売上高は約８億４５００万円まで低下。利益も売上減に加え、のれん代の償却などもあって２８年１２月期まで８期連続で赤字を余儀なくされ債務超過額は拡大。
　この間、金融機関から借入金の返済猶予を受けとともに、２８年４月には本社を港区赤坂から現所在地に移転した。
　２９年３月に「キネマ旬報」を含む当社の主力事業を、（株）キネマ旬報社（TSR企業コード:023602406、法人番号:6010001180974、東京都中央区、平成２９年１月設立）に移管し、（株）キネマ旬報社から現商号へ変更。清算手続きを進め同年１２月３１日、株主総会の決議により解散した。