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「演劇集団キャラメルボックス」、観客動員数の落ち込みで破産を決意

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公開日付:2019.06.27


 「演劇集団キャラメルボックス」の運営母体で、6月19日東京地裁から破産開始決定を受けた(株)ネビュラプロジェクト(TSR企業コード:292931123、中野区、加藤昌史社長)の破綻原因は、観客動員の減少だった。東京商工リサーチ(TSR)が独自に入手したネビュラプロジェクトの「破産申立書」でわかった。

 申立書によると、キャラメルボックスは1986年の第1回公演以降、着実に観客動員数を伸ばしてきた。だが、2001年頃から観客動員数に陰りが見えた中、脚本・演出担当の成井豊氏の執筆も進まず、劇団外の作家の作品にシフトしていった。これが成井氏の脚本・演出で呼び込んでいたファンの離反を招いた。さらに、追い打ちをかけるように2008年のリーマン・ショック、看板俳優の上川隆也氏の退団もあり動員数は一気に減少した。上川氏の出演舞台が、会社の運営経費を賄う歪な収益構造だっただけに、同氏の退団は大きな痛手になった。
 また、多額の費用を投じて「夏への扉」(著・ロバート・A・ハインライン)の公演権を獲得したが、東京公演中に東日本大震災(2011年3月)が発生。観客動員は予定の3割にも届かず、公演数の増加などで挽回策を図ったが浮上できなかった。こうした状況から2018年末、成井豊氏が加藤昌史社長にキャラメルボックス休団の意向を伝えたという。
 協議を重ねた上で2019年5月末での休団を決定すると同時に、債務を履行できないことから破産申立を決断した。なお、ネビュラプロジェクトの関連会社2社も破産開始決定を受けていたことがTSRの取材で判明している。

 東京地裁から破産開始決定を受けた2社は、公演で使用する楽曲の著作権管理のキャラメルボックスエンタテインメント(株)(TSR企業コード:294501363、中野区、加藤昌史社長)、劇団員のマネジメントを行う(株)ネヴァーランド・アーツ(TSR企業コード:294617353、中野区、同社長)。負債は両社とも100万円に満たない。あくまでネビュラプロジェクトに依存し、一部門の色彩が強い経営だったとみられる。


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