直接法（キャッシュ・フロー計算書）

売上収入や仕入支出などの収入・支出について、直接キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローに記載する方法です。詳細な資金の流れがわかる内容となっているが煩雑な部分もあり、作成については簡便な間接法が標準となっています。

直接法（キャッシュ・フロー計算書）の特徴

キャッシュ・フロー計算書上において、営業キャッシュ・フローを算定する方法のひとつです。最終的に直接法でも間接法でも計上される金額（小計の金額）は同じですが、小計より上の表示方法が異なります。間接法が税引前当期純利益から調整して算定するのに対し、直接法は収入と支出を総合的に表示する方法であり、間接法よりも詳細な資金の流れが把握できる点が特徴です。

TSRの視点

結果的には直接法も間接法も同じ数値が求められることになりますが、作成上において簡便なのは間接法であり、別名簡便法ともいわれます。実務上でも作成されることが多いのは間接法であり、上場企業に提出が義務付けられている有価証券報告書についても間接法がベースとなっています。規模が小さい企業は報告義務がないためキャッシュ・フロー計算書を作成していないことが多いです。直接法は作成上、煩雑であるため逆に負担となってしまうことが多いですが、自社の分析上では望ましいです。一方、間接法については2期分の貸借対照表と損益計算書項目（非資金項目含む）が把握できれば大枠の金額が判明するため、販売先に対する与信管理や同業他社の分析で利用することが望まれます。

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