働く環境と制度を知る

研修

  • 新入社員研修
    ビジネスマナー・財務諸表の読み方・調査レポートの読み方書き方・社内システムの利用方法など。財務知識と調査レポートに関する知識を中心に学んでいただきます。
  • 業務&OJT研修
    実際の調査取材を通じて、基礎的・実践的な調査スキルを身に着けます。先輩社員の調査取材に同行するほか、自身の調査取材にも先輩社員が同行します。
  • 入社フォローアップ研修
    これまでの業務の振り返りと、今後の業務への取り組み方を考える機会としています。
  • 入社3年次研修、入社10年次研修
    入社3年次研修は後輩などを任されるリーダーとして、入社10年次研修は経営に関わりTSRを担う存在として、意識付けや思考方法、スキルを体系的・実践的に学んでいただきます。
  • 管理職研修
    管理職に必要な、最新の法令やマネジメント知識を学びます。最新の情報を吸収することで、部署のマネジメントに活用します。
  • eラーニング
    業界知識などの基本的な内容から営業のコツまで、さまざまな情報・ノウハウがまとめられています。入社後は自由に閲覧・受講が可能です。

キャリアパス

TSRでは組織活性化を図る目的で、ジョブローテーション制度を導入しています。新卒採用で入社された方には、まず調査営業職の仕事を経験していただきます。これは、TSRの基幹である業務を実際に経験し、理解していただくためです。
キャリアを重ねるなかで、適性や希望、各部署の人員計画に応じて、異動となる社員や、調査営業職としてキャリアアップしていく社員がいます。管理職になる以前に転居を伴う異動があることはごく稀ですが、入社時の配属地を離れて地方支店に勤務(IターンやUターン)する、というパターンもあります。

働く環境

  • 平均勤続年数
    16.2
    (男性16.2年、女性16.1年)
    (2023年3月時点)
  • 平均年齢
    43.4
    (男性43.8歳、女性42.2歳)
    (2023年3月時点)
  • 平均年収
    816万円
    (2023年3月時点)
  • 賞与平均月数
    9.75ヶ月
    (2022年度実績)
  • 月所定外労働時間
    18.7時間/月
    (2022年度実績)
  • 有給休暇の平均取得率
    74.5%
    (2022年度実績)
  • 育児休業取得率
    男性
    21.7%
    女性
    100%
    (2022年度実績)
  • 中途採用比率
    2020年度
    77.3%
    2021年度
    57.4%
    2022年度
    82.9%

育児・介護関連制度の紹介

ダイバーシティの取り組み

仕事と子育ての両立を図るために

TSRでは、「次世代育成支援対策推進法」に則り、社員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境を作ることによって、全ての社員がその能力を十分に発揮できるよう取り組んでいます。

1計画期間
2020年4月1日~2025年3月31日
2行動計画
目標1 新たな働き方の制度を実現する。
具体策 さまざまな制約を抱える従業員が、パフォーマンスを低下させずに活き活きと働ける環境を作るための制度を検討し実現する。
目標2 行動計画期間中に男性の育児休業者取得者を
1名出現させる。
具体策 社員へは制度が存在、利用することができることの周知を行い、管理職へは担当部門より社員へ取得を推奨するよう働きかける。また、社内でも取得事例があることを紹介し、取得しやすい雰囲気を作り出す。
目標3 男性の育児休業取得者と、配偶者出産のための
特別休暇を3日間取得した者の合計を、
資格のある社員の15%以上とする。
具体策 妻の出産時の特別休暇(有給)があることの周知を行う。また1日のみならず、3日間取得可能であることを周知し、取得しやすい雰囲気を作り出す。

※計画時点の目標のため、達成済みの項目もあります。

女性の活躍推進のために

TSRの人事制度では、性別にとらわれず、活躍・評価される環境が整っています。さらに、「女性活躍推進法」に則り、性別にとらわれず多様な人材が活躍できるよう、採用・環境整備などの取り組みを進めています。

1計画期間
2021年4月1日~2026年3月31日
2行動計画
目標1 正社員女性比率を24%相当にまで増やす。
※2021年現在22.5%
具体策 社内の男性・女性のロールモデルケースを検討・作成し、性別を問わず活躍するシーンを想起できるようにする。そのうえで、性別にとらわれず多様な人材が活躍できる環境について検討する。
目標2 有給休暇の取得率を70%にする。
具体策 四半期ごとの取得目標や有給休暇取得奨励日を設定し、有給休暇取得促進を図るほか、必要に応じて、課題の見直しおよび対策を検討する。

※計画時点の目標のため、達成済みの項目もあります。